公益社団法人大阪府理学療法士会

対応1.身体に障害を持つと、日常生活や社会生活にさまざまな困難が生じます。そうした困難を解決するためにあらゆる方向から援助する全ての過程がリハビリテーションですが、理学療法士は主に寝返り、起き上がり、立ち上がり、歩行など個人の動作能力を評価し、最適な治療方法を導きだして日常生活などの動作改善を行う専門職です。理学療法の対象者は赤ちゃんから高齢者、対象疾患は脳卒中やパーキンソン病などの脳神経外科や神経内科、骨折やスポーツ外傷などの整形外科やスポーツ整形外科、肺炎や手術後の内科や外科、心不全やがんなどの循環器科やホスピス科など対象となる年齢も疾患の幅も広いです。また、地域全体をサポートしていく保健福祉の分野や予防医学の分野への仕事も担っています。
より詳細な内容が、公益社団法人日本理学療法士協会のホームページに説明されていますので、ご参照ください。

http://www.japanpt.or.jp/physicaltherapy/about/

対応２．理学療法士になるためには、厚生労働省が指定した養成校を卒業し、理学療法士免許の国家試験受験資格を得てから、試験に合格しなければいけません。養成校には４年制大学、３年制短期大学、専門学校（３年制、４年制）があります。
大阪府下の養成校については当ホームページにある理学療法士養成校課程を有する学校一覧、全国の養成校および理学療法士に関する詳細は、公益社団法人日本理学療法士協会のホームページに詳しく説明されていますので、ご参照ください。
http://www.japanpt.or.jp/physicaltherapy/become_physicaltherapist/

対応3.一番大きな違いは、卒業する養成校により授与される学位や称号が違います。４年制大学では学士、短期大学では短期大学士の学位が授与され、そして４年制専門学校では高度専門士、３年制専門学校では専門士の称号が授与されます。学校選びのポイントとは、ご自身のライフスタイルにあわせて選択していくことが重要ですので、各養成校のオープンキャンパスなどに行かれることをお勧め致します。また、どの養成校を卒業されても、国家試験の受験資格においては同じです。

対応４．採用基準に関してはそれぞれ独自性がありますが、学位や称号で採用基準を明確にしているところは、ほとんどありません。ただし、待遇面に関しては相違がある場合があります。公務員に採用された場合は、４年制卒と３年制卒とでは待遇面に違いがあり、４年制の養成校を卒業している方が良いです。しかし、民間の病院などに就職した場合は、４年制卒と３年制卒とでは相違がないところの方が多いです。将来性に関しては、将来大学院への進学をお考えでしたら、４年制の養成校をお勧め致します。

専門士および高度専門士については、以下のホームアドレスをご参照ください。

文部科学省　http://www.mext.go.jp/a_menu/shougai/senshuu/main11_a1.htm

専門士・高度専門士について　http://www.mext.go.jp/a_menu/shougai/senshuu/1280744.htm

対応５．学費援助についてお答えいたします。

1. 日本学生支援機構

①第一種奨学金

• 対　象：高等学校、短期大学、大学（学部）、大学院 、高等専門学校、専修学校（高等課程・専門課程）に在学する学生及び生徒
• 選　考：特に優れた学生及び生徒で経済的理由により著しく修学困難な者に貸与。

②第二種奨学金（きぼう21プラン)

• 対　象：短期大学 、大学（学部）、大学院 、高等専門学校（４・５ 年制）、 専修学校（専門課程）に在学する学生及び生徒
• 選　考：第一種奨学金よりゆるやかな基準によって選考された者に貸与。
2. 自治体の奨学金
3. 民間育英団体の奨学金

民間育英団体による奨学金制度は、企業や個人によって設立され、設立許可を受け奨学金の給付や貸与を行っています。それぞれ募集にあたっては各団体の依頼を受けた学校が窓口となりますので、学校にお問い合わせ下さい。

4. 新聞奨学金

新聞社が行っている新聞奨学金制度は販売所で働くことが条件です。各新聞社へお問い合わせ下さい。

5. 交通遺児育英会の奨学金

（公財）交通遺児育英会による奨学金制度

6. 病気・災害遺児育英制度

あしなが育英会による奨学金制度

対応６．基本的には労働基準法に定められた休日体制になっています。公務員もしくはこれに準じる施設の多くでは土日祝日が休みですが、回復期リハビリテーション病院（病棟）においては３６５日稼動している施設もあり、休日に関しては交代制で取得しています。勤務の始業時間は８時３０分～９時、終業時間は１７時～１７時３０分の施設が多いですが、夜診などがある病院ではフレックス制であったり、入院施設を持たないクリニックなどでは外来診療の時間に合わせて、お昼の休憩時間を長く設定している施設もあります。

http://www.japanpt.or.jp/physicaltherapy/about/

対応7．病院などの施設に勤務する理学療法士がほとんどですが、最近では競技大会の主催者からの要請で理学療法士がスポーツ現場へ出向き、試合前のwarming upやテーピング、急性外傷に対する応急処置、試合後のストレッチングやコンディショニングなどを実施する機会が増えてきています。しかしプロスポーツチームや選手と専属契約を交わし働いている理学療法士は、まだまだ少ないのが現状です。また、プロスポーツチームや選手と専属契約できる人数は、どの職種においてもごく限られていますので、自己研鑽と努力は必要です。

http://www.japanpt.or.jp/physicaltherapy/about/

対応8．厚生労働省により、疾患別に期限が決められています。詳細につきましては以下の厚生労働省ホームページをご参照ください。

http://www.mhlw.go.jp/bunya/iryouhoken/iryouhoken12/dl/index-017.pdf

http://www.japanpt.or.jp/physicaltherapy/about/